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知っとく&納得、結束のあれこれ #24
配線ダクトに求められる自己消火性


電気設備で警戒しなければならないリスクのひとつが電気火災です。過去には電気火災から大きな火災に発展した例もあります。電気工事従事者の間では、火災防止の取り組みが常に行われています。自己消火性のある配線ダクトの使用も、そうした取り組みのひとつです。こちらでは、配線ダクトに求められる自己消火性についてお話します。
配線ダクトに求められる自己消火性

自己消火性とは?


自己消火性は、燃焼への耐性を意味する「耐燃性」の中のひとつです。熱源が消えた後に、自ら消火する性質を意味します。火に触れていると燃え続けますが、火が消えると次第に消火していきます。素材の「燃えやすさ」は、含まれている酸素によって決まります。含有酸素の濃度は「酸素指数」という指標で判断可能です。酸素指数が23~27%の場合、その素材は自己消火性を有していると判断されます。

ナイロン66、ポリカボネート、塩化ビニールなどが自己消化性のある素材の代表例です。こうした素材は発火や着火が起こらないため、熱源に近い場所でも使用できます。

配線の発火リスク


配電盤・分電盤に代表される電気設備には、当然ながら電線が集中しています。こうした電気設備で警戒すべき事態のひとつが電気火災です。作業者がどれだけ安全な施工を目指しても、電気火災の可能性は否定できません。

導体動詞の接続が経年劣化などにより接触不良になると、過熱を起こすことがあります。過熱から火災が起きた例は少なくありません。電気工事士による定期的な増し締め、点検が求められます。

また、電線の被覆が傷ついていると漏電が起こり得ます。漏電による電気火災の例としては一般的です。他にも、電気火災の例は多数報告されています。電気工事の担当者の間では、点検や清掃の重要性が常に啓発されています。

自己消火性がある配線ダクトで事故を回避する


自己消火性のある素材は、配線ダクトの素材としても採用されています。安全な施工や定期的な点検を徹底していても、万が一の事態は否定できません。自己消火性を有している配線ダクトであれば、電気設備内で火災が起きた場合も燃え広がりを最小限に抑えることができます。

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安全な素材の使用も電気火災を防止するための取り組みのひとつとして啓蒙されています。パンドウィットコーポレーションでも、自己消火性素材を配線ダクトの素材として採用しています。電気火災による被害が起こらない、安全な電気工事を実現するために、自己消火性のある配線ダクトをお役立てください。